観光客を増やす＝訪日中国人インバウンド対策

この方程式が成り立つほどに、中国からの観光客数・インバウンド消費金額は諸外国に比べても圧倒的です。2019年は、約959万人(全体比約30%)が日本を訪れ、約1兆7000億円(全体比約35%)の消費を行いました。※全体では、訪日人数：約3188万人 消費額：約4兆8000億円（2019年）。

この無視できない市場に対してどのように商品・サービスを伝えれば良いか、ご説明いたします。

【日本の観光統計データ】2019年 各国・地域別の内訳|JNTO(FUSIONにて一部編集)

https://statistics.jnto.go.jp/graph/#graph–inbound–travelers–transition

【訪日外国人消費動向調査】 2019年の訪日外国人旅行消費額(確報) |観光庁（FUSIONにて一部編集）

http://www.mlit.go.jp/kankocho/content/001338023.pdf

そのため飲食・サービス・小売・宿泊業界を中心に、中国人観光客へのインバウンド対策は依然として非常に大切であることは言うまでもありません。

では、その対策とは、具体的にどうすれば良いのか？

中国人　≠　爆買い

数年前に話題となった「爆買い」がありましたが、今は中国人の消費傾向も多様化しております。

インバウンドマーケティングには様々な手法がありますが、中でも現在注目を集めているのがSNSを利用したマーケティング手法です。

今回は中国人向けSNSインバウンドマーケティングのコツを成功事例のご紹介を交えながら解説してまいります。

「爆買い」は遠い昔の話。中国人観光客も商品吟味をします。

「日本製の商品は訪日中国人に凄まじい勢いで売れる。」

これに最初に目を付け、爆買いの話題に乗ろうとして商品開発・販売を行ったのは、中国人ビジネスマンでした。

①中国人がわかる単語（日本製、安心、抹茶、北海道など）を散りばめたOEM商品を製造

②中国人経営の日本風ショッピングセンターに商品陳列

③団体観光客ツアーには、②のお店が組み込まれている。

④何も知らない中国人が購入する。

⑤中国に帰国後にインチキ商品であると判明

多くの人々がこのような苦い経験をしたため、商品に対して複数メディア・SNSの情報収集を行うことが当たり前となりました。

「有名中国人KOLを起用＝商品が売れる」という楽観視をやめましょう。

そのため、多くのインバウンド対策の成功事例として挙げられている有名中国人KOL（Key Opinion Leaderの略で、中国版インフルエンサー）による商品紹介で大きな売り上げを叩き出した！ という内容を掲載した情報が氾濫しています。

必ずしもこれが間違っているとは言いませんが、今ではそのような「一つの施策で売上に直結」ということはほとんどありません。そのKOLの投稿を見た人々は、次に他SNSでその商品を調べるでしょう。そして、検索数の少なさに候補からは除外します。

「複数メディア・SNSに情報を散らばらせる！」ことが大切

ではどうすればいいの？

結論から申し上げますと、中長期的計画の下、複数メディア・SNSにて商品PRを行う必要があります。

その一例としては、

WeiboでKOLを起用して商品認知を行う。
小红书にて複数人のKOC（KOLの一歩手前のアカウント）を用いた种草（口コミ）をWeChatの人気メディアにて商品掲載を行う。

このような組み合わせが考えられます。

この施策と消費者行動を合わせたものが下記の図です。